ITエンジニア 故郷リモートワーク
「現在 IT エンジニアとして東京で働いてるが、故郷に帰って両親の面倒を見なければならない」
ご両親の高齢化は気になるものです。「できたら同居ないし近くにいてやりたいと思うのですが、田舎に帰ってもITエンジニア職を生かせる職場がなくて困っています」。こういった事情を抱えて悩んでいる人は案外多いのかもしれません。
ただ、こういう問題は漠然と悩んでいるだけでは何一つ解決しません。田舎に仕事がなければ、仕事のあるところから持っていくしかありません。
そうです、田舎に仕事がなければ「リモートワーク」という方法があります。この働き方を利用して仕事を持ち帰ればいいのだと思います。ここでは持ち帰る方法について考えてみます。
故郷リモートワークでITエンジニアとしての仕事をいかにして持ち帰るか
リモートワーク制度のある企業の正社員の場合
私たちはコロナ禍対策の一つとして、リモートワークに取り組んできました。この取り組みを通じて得たものは大きく、各企業や各個人はリモートワークのノウハウを数多く蓄積してきました。
この仕事環境の大変革を通じて、職場に出社しなくても自宅で仕事ができるようになりました。このリモートワークの普及・定着こそが故郷に帰って働きたいと考えている人達の強い味方になっています。
リモートワークの利用は、今いる企業で正社員のまま故郷で働きたいという人たちに、故郷での安定した収入の道を開いてくれます。しかも、自宅でやっていたリモートワークを故郷でのリモートワークに変えるだけですみます。
故郷に就職先がなくて踏み切れないと悩んでいる IT エンジニアに、就活することもなく、転職することもなく、故郷に帰って正社員ITエンジニアとして、自分の専門職で、今まで通りの収入を得ることがでわけですから最高の帰り方だと思います。
但し、企業に遠隔リモートワーク制度が有るか無いかで大きく違ってきます。
遠隔リモートワークを許可している企業のITエンジニアの場合
ただし今まで通りに故郷勤務ができるのは、遠隔リモートワーク制度を持つ企業に限られます。企業が遠方でのリモートワークを許可していれば、これを利用するだけですみます。この制度があれば故郷で安定した収入を確保するという最大の問題はクリアできます。
遠隔リモートワークを導入している企業では、社員が日本全国に分散勤務することになりますので、一極集中型勤務に比べると、大地震等の大災害発生時に被災を分散させる効果があり、リスクの改善にもつながります。また、この勤務形態のほうが人材を集めやすいと考えられており、全国のローカル情報も集めやすくなります。
緊急事態に社員を集めるのに時間がかかるという欠点はありますが、昔と違いオンラインでつながっている昨今では、情報は共有されていますし、全社員への情報伝達はリアルタイムになすことができますので、社員を一か所に集める必要性はなくなっています。ネットコミュニケーションで問題の大半は解決できますので、この欠点はさほど気にしなくてもよさそうです。
では、遠隔リモートワークを許可していない企業の場合どうすればいいのでしょうか？
遠隔リモートワークが許可されてない企業のITエンジニアの場合
通常のリモートワークは実施しているが、遠隔地でのリモートワークは実施していないという企業もあります。こういう企業の正社員は、このままでは故郷で正社員として、自分の専門を生かして仕事をすることはできません。
通常のリモートワークは実施しているが、遠隔地でのリモートワークは実施していないという企業には、コロナ化対策としてリモートワークを導入してみるが、「リモートワークがうまくいかなければいつでも元に戻す」といった考えがあるのかもしれません。
そうであれば、現在のリモートワークの評価が遠隔リモートワーク化迄踏み切るかどうかの試金石となりそうです。
働き方改革 リモートワークのメリット
昨今、「働き方改革」が厚生省指導のもと推進されていますが、その一環として「リモートワーク」、「テレワーク」を始めた企業がかなりあります。理由は、
・通勤時間・交通費用を節約できる。
・通勤疲労を回避できる。
・都会の高額な広いオフィススペースの不要部分は削減すれば、固定費である賃借費用を削減できる。
・不要と思われる形骸化した会議に出なくて済む、電話取次時間が減らせるなど、企業にいれば発生する無駄時間を減らせる。
・場所に縛られず働きたい優秀な人材を確保できる。
等々のメリットがあると考えられたからですが、自社導入のリモートワークはこれらのメリットを生み出しているのでしょうか？
公平な目でチェックしてみる必要があると思います。
リモートワークでメリットが出せてない企業の理由
リモートワークでメリットを生み出していれば遠隔リモートワークも進めやすくなりますが、メリットが生み出されていなければ進めづらくなります。
しかしながら、リモートワークでメリットが生み出されてない理由の大半は取り組みの中途半端さによるものが多いと思います。
出勤日をやたら増やしたり、使わなくなった机や椅子をそのまま残していたり、 使われてないオフィス空間もそのまま残していたり、 どうでもよい会議を減らしきれずテレワークで拘束したり・・・等々、中途半端さが目立つリモートワークではデメリットの方が大きくなると思います。
リモートワークの許可がなくても諦めるな
以上のような背景を勘案し、遠隔リモートワークが許可されてないからダメだとして諦めるのではなく、諦める前にやるべきことをやらなければならないと思います。
現在行なっているリモートワークの反省と改善、新たに取り入れたい「遠隔リモートワーク」のメリット、デメリットを整理し、改善提案し、その徹底により企業を動かしていく、こういった取り組みが必要となります。
自分たちの企業ですから、働きやすい、利益の出る環境を造っていくのはその構成員たる社員の役目だと思います。働きやすさの追求と企業利益の向上をテーマに「働き方改革委員会」等を立ち上げて、徹底して改善を図っていくことが大事だと思います。そうすれば自ずと道は開けてくるのではないかと思います。
リモートワークのメリットに上乗せ、遠隔リモートワークのメリット
遠隔リモートワークの導入は、社員寮を運営している場合、寮費の削減ができます。賃借料の格差があるからです。
また、田舎に埋もれている有能な人材の発掘ができれば優秀な人材を確保できますし、故郷リモートワークを志向している優秀な人材を確保できるメリットが生じます。
また、全国に分散した社員からのローカル情報が共有されれば、思わぬ新規ビジネスのヒントになるかもしれませんし、自社製ソフト・製品の普及に役立つかもしれません。
こう考えますと、社員による遠隔リモートワークは、自社社員を全国展開するというかなり積極的な経営戦略と考えることもできます。問題は遠隔リモートワーカーにどれだけ付加価値を付けられるかだと思います。
それでもダメならあきらめるか、以下のような方法をとるしかありません。
遠隔リモートワークがどうしても許可されない場合
制度がなければさほど簡単にはいかないと思いますが、それでもどうしても故郷で働きたいというのであれば、それなりの覚悟が必要ですが道は開けてくると思います。以下のようにいくつかの道があります。
遠隔リモートワークのある、ITエンジニアとしての専門を生かせる企業に転職する。
都内には、遠隔リモート勤務のできるIT関連企業がたくさんあります。そういった企業に転職して、その企業で遠隔リモート勤務をするという方法も一つの選択肢です。
この方法のデメリットは、同僚や先輩との人的つながりがないところから始めなければならないことです。転職ですから周りは初めての人ばかりです。さらにリモートワークしているわけですから直接会って話す機会はすくなく、人的つながりができにくい環境での仕事の開始になります。
顔を突き合わせて仕事をしていると、こうゆう問題はこの人に、これならあの人に質問すれば解決するといった人的つながりが自然に出来上がっていきますが、リモート環境ですとこれが見えてくるまでに時間がかかります。誰に何を聞いていいかわからないことが多いと思います。
このため、職場特有のやり方を教えてくれる人がなく、自分のやり方でやり失敗することもあると思います。最初は苦労するかもしれませんが時間がたてば徐々にわかってくると思います。
故郷でITエンジニアを採用する企業に転職する
故郷に、あるいは故郷の近郊に、ITエンジニアとして働ける企業があれば、転職するというのも一つの方法です。
正社員ではなく退職してフリーランス（個人事業主）となり、勤めていた会社から仕事を貰う（受注する）。
もし正社員として働くことにこだわらなければ、思い切ってフリーランス（個人事業主）として働く方法もあります。
貴男のエンジニアとしての評価が高ければ、貴男の会社は仕事を続けて欲しいと思うでしょう。会社は貴男を何らかの方法でつなぎとめようとするでしょう。一番簡単な方法は、あなたを協力業者としてリモート発注する方法です。
この場合フリーランス（個人事業主）として独立し、故郷に帰り、リモートワークで今まで通りの仕事をやることになります。正社員としての保証はなくなりますが、自分に合った仕事ができ、旧同僚社員との人間関係も出来上がっていますので、仕事はやりやすいと思います。
待遇も社員時代の評価に基づき決めてくれるはずです。社員時代よりも手取り収入は増えるはずです。社員であれば失業保険・健康保険・厚生年金・国民保険、その他福利厚生費・退職金積み立て費等の間接経費がかかりますが、これらが不要になりますので、その分上乗せしてくれるはずです。100％上乗せしてくれるかどうかは交渉によると思います。
ただ、独立しますと健康保険や退職金相当の貯金積み立て、国民年金は自己負担となりますし、国民年金だけでは老後の生活ができませんので、別途年金の積み立て等も必要になります。こういった費用も自己負担となります。
企業を離れ完全なフリーランスとなってリモートワークする
上記のようなコネがない場合は、全くのフリーランスとして働く方法もあります。この場合に問題になるのは仕事を如何にして確保するかです。
特に営業が不得手ですと仕事にあぶれます。こんな場合に頼りになるのがITフリーランス専門のエージェントです。エージェントの中には遠隔リモート案件を扱っているところもあります。
エージェントは人材紹介のプロですから、個人で営業するよりもはるかに強力なコネと交渉力、それに豊富な案件情報をもっています。このためにエージェントを利用して仕事を見つけるITフリーランスエンジニアは増えています。
先ずフリーランスエージェントを利用して仕事を確保する
顧客をもたないでフリーランスになることはかなり勇気のいることです。こうゆう場合は、先ずエージェントを利用して仕事を確保することを考える。
仕事がないまま時間が過ぎていきますと必ず生活苦に陥ります。仕方なしに専門外のパートやアルバイトをやらざるを得なくなります。一旦こうゆう生活に陥りますと、ここから抜け出してITエンジニアとして復帰するのは大変です。
こういう場合、ご両親や頼れる親族がいるのなら、恥も外聞も捨てて、一時的に頼ることをお勧めします。体制を立て直して再出発するのです。その方が抜け出しやすいと思います。
フリーランスエージェントとは
エージェントの大半は、プロの専門のコンサルタントを抱えていますので、様々なアドバイスをしてくれます。エージェント料はエージェントによって違いますがそれほど高額ではありません。
実力があれば高単価物件数も多く持っていますし、交渉力もありますので、エージェント料を差し引いても個人営業よりも有利に契約することができると思います。
常にスキルアップ、レベルアップを念頭に置き自分の技術力を高めていけば、実力がつき、それに見合った高単価物件を紹介してくれます。次の仕事の再契約率も高くなります。エージェント料についてはさほど気にする必要はないと思います。
エージェントにとっては、高単価契約をする人材を多く抱えているほうが自社の利益向上につながりますし、再契約数を増やした方が企業収入も安定します。エージェントとしての業績をアップするために高単価案件、再契約数を増やす方向で営業していくはずです。
エージェントとエージェントを利用するITエンジニアは、本来ウイン・ウインの関係にあり、方向は一致していますので、利用するITエンジニアが一件ごとにエンジニア力、仕事力をアップさせていけば、単価アップにつなげてくれ、次の仕事も継続でき収入も安定化していくはずです。
フリーランスエージェント選びは最初が肝心
エージェント料や高単価案件契約、再契約率は、エージェントの実力によっても変わってきますので、最初にエージェントを選ぶ時が肝心です。よく調べて自分に合ったエージェントを決める必要があります。
まずはネットで調べて、ご自分に合いそうなエージェントを選び、面談によって絞り込むというのが一般的な方法だと思います。
自分のスキルを活かせる案件を持っているかどうかを見極める必要があります。ここをいい加減にすると不得意分野で仕事することになり、客先での評価は低くなるはずです。こうなると単価アップ等が難しくなり、好循環にはなりませんので最初が肝心です。
エージェントとの面談の心得
エージェントとの面談の際、エージェントは人間的な面も評価しますので、日ごろから人に好かれる言動を身に着けておく必要があります。気持ちの良い「挨拶」「笑顔」「言葉」「態度」「服装」「積極性」は基本です。
人の嫌がる面倒な仕事をも積極的に対応すると、間違いなく評価は上がります。
エージェントは得意客先の要求スキルにマッチした人材かどうか、得意客先に紹介するに値するスキルを持った人材かどうかを見極めようとします。日ごろから得意分野のスキルを高めておく必要があります。
昨今のエージェントは、年齢に関係なく、スキルが高ければ高いほど、高単価案件を用意してくれる傾向にあります。ある意味で実力主義の傾向が強くなっています。
有力エージェントの紹介
以下のサイトで有力エージェントを紹介しています。さらには、フリーランス専門の案件検索エンジンも紹介しています。ここではリモートワーク案件も検索できます。
おすすめフリーランスエージェント7選と案件検索エンジン1選
幸運を祈っています。
